そして、会社での窃盗事件では、社員が犯人であるケースが少なくありません。

「犯人を突き止めたい」という方に、防犯カメラを使った窃盗対策についてお話しします。

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□犯人を特定する証拠はどうする？

まずは、何といっても防犯カメラの映像です。

映像は直接的な証拠であり、信用性が高いものです。

ただし、映像の解像度によってはあまり意味をなさなくなってしまう場合もあるため、注意しましょう。

目撃証言も直接的な証拠として扱われます。

もちろん、防犯カメラの映像と比べれば信用性に劣りますが、十分信用に値すると認められれば、有力な証拠となります。

また、指紋も証拠となる場合があります。

特に、私有地のようなその人物が本来入るはずがない場所に指紋が残っていた場合、強い証拠となるでしょう。

被害物品の所持も証拠となる場合があります。

犯行の直後であれば、犯人が被害物品を持っている可能性が高いです。

なぜそれを入手したのか合理的に説明できない場合、窃盗によって得たと考えるのが自然です。

最後に、自白です。

自白は犯人を決めるのにとても有力な証拠となります。

もちろん、強要による自白は全て無効なので、そこは注意するようにしましょう。

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□窃盗への有効な対策とは

窃盗の抑止に最も効果を発揮するのは防犯カメラです。

映像によって窃盗の証拠を残すことができるのはもちろんですが、犯罪の抑止力となります。

社内で窃盗が多く起こっている場合、「この人が怪しい」と噂になることも多いでしょう。

防犯カメラを設置すれば、その証拠を残せる、もしくは疑いを晴らせます。

無駄に社員を疑うことが減れば、心理的負担も軽減されるでしょう。

防犯カメラを設置するのは、従業員を疑っているからでも、犯人探しのためでもありません。防犯カメラの役割は、監視だけではないのです。

むしろ、防犯カメラを設置することで、会社の被害、従業員の被害を少なくし、従業員と会社が守られるようにしているのです。

それを従業員との間に共有するために、設置する目的を明らかにし、運用方法・管理方法もしっかりと決めましょう。

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□まとめ

社内での窃盗に対してのアプローチについて詳しくお話ししてきました。

窃盗対策として、防犯カメラはかなり有用なものです。

正しく活用して、会社と従業員を守っていきましょう。

防犯カメラについてご相談がある方は、遠慮なく当社へお問合せください。

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また当社はWi-Fi/SDカード録画カメラが得意分野でもあります

また合同会社エレックスシステムでは東京と神奈川での防犯カメラの販売や設置を行っております。